日本の労働生産性は、低いと言われております。

今回は、先進国主要会議に参加しているG7各国との比較をしてみたいと思います。


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まず、
OECD加盟諸国[2014]より(青色をクリックすると説明に移動します)
◇ 労働生産性
GDP/就業者数(または就業者数×労働時間)】を比較いたしますと・・・

米国・・・4位(116817㌦)
フランス・・・7位(99680㌦)
イタリア・・・10位(95551㌦)
ドイツ・・・12位(92904㌦)
カナダ・・・17位(87637㌦)
英国・・・18位(82582㌦)
日本・・・21位(72994㌦)

90年には米国の約76%だったが、2014年では約63%となっております。
これは、バブル崩壊以後、非正規の労働者が増えたことも一因だと思われます。


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◇ 時間当たりの労働生産性を比較してみますと

米国・・・6位(66.3㌦)
フランス・・・7位(65.1㌦)
ドイツ・・・9位(63.4㌦)
カナダ・・・16位(50.6㌦)
イタリア・・・17位(50.1㌦)
英国・・・18位(49.6㌦)
日本・・・21位(41.3㌦)

となっております。

このデータは、いかに短い時間で、効率的に働いているかをあらわすデータとなっております。
こちらも日本は、G7において最下位となっております。

集中せず、長時間だらだらと働いている労働者が多いと順位は下がってしまいます。

パワハラ

今後、労働人口はますます減っていくため、
企業が生き残っていくには、さらに大変な時代になると考えられます。


労働生産性を高めるためにも、企業は、働き方や経営の効率化などをしっかりと考えていかなければいけません

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企業を永続させるためにも、経営者や企業のご担当者の方は、労働者に対して、ワーク・ライフ・バランスや効率的な働き方を真剣に考えることが大切となります。
参考・・・[メンタルヘルス]仕事に対する日本人の意識変化


労働生産性を上げるためには、うつ病などの精神疾患対策長時間労働・パワハラセクハラ防止対策等は、欠かすことができません。


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EBアドバイザー(福利厚生管理士)
西田


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